本 21世紀の国富論 新ネットワーク技術出現を予言 |
この新技術はソフトとハーザが一体化した「知的工業製品」として現れる。ものにするには長期的な視点から開発する必要があり、「モノづくりに長けた日本企業の優位性が相対的に高まる」と読む。
投資家の圧力が強い米国企業は、新産業を創出するには短期志向に過ぎるという。起業家の夢に共感して投資してきた米国のベンチャーキャピタルが、鹿大化に伴い安全運麿に変質した問題も指摘する。著者の立脚点は、国を富ますのは「新しい技術」だという原理原則である。日本の現状をそのま量目定しているわけではなく、最終章で耳の痛い提言もしている。