週刊ダイヤモンドのエコカー特集で写真の説明がおかしかったと思う。 |
ビジネス化の2つの可能性
オズコーポレーションの古川治社長と、自身が手掛けたホンダ「シティ」をベースにしたコンバートEV
それでは、実際にコンバートEVを手掛けている現場を見てみよう。「現状は、メディアによる話題先行で、実際のビジネスとしては研究開発の段階」と語るのはオズコーポレーション(横浜市)の古川治社長だ。コンバートEVの製作に当たっては、オーナーの使い方や目的、個別の車体に合わせて1台ずつ細かい調整が必要であり、現在はそのノウハウを蓄積している段階だという。
ただ、それでもコンバートEVに対する問い合わせは非常に多く、「今後の可能性の大きさを肌で感じている」(古川社長)という。問い合わせの中心は、自身が所有する自動車のコンバートEV化を考えている一般ユーザーと、コンバートEV事業への参入を考えている事業者に大別される。一般ユーザーでは、女性からの問い合わせが多いのが特徴で、「環境に良いかたちで古い自動車をリユースするという視点が、女性の共感を得ているのだと思う。その点だけでも、従来の自動車ビジネスとは全く違った可能性を感じる」(古川社長)という。
先駆者は厳しいことを言いますね。
ビジネス化は困難なのか
コンバートEVのビジネス化に関して、1994年に設立された市民団体「日本EVクラブ」の代表を務める自動車評論家の舘内端氏も、「コンバートEVをビジネスにするのは簡単なことではない」と語る。
これまでクラブでは、設立から16年の間、約300台に及ぶコンバートEVを製作してきたが、その経験からも、コンバートEVのビジネス化はハードルが高いという。「コンバートEVを作るだけならば部品代だけで100万円以下でも可能だが、ビジネス化するならば壊れないことが大前提で、さらに壊れた場合のサービス体制なども考える必要がある。そこまで考えると、コンバートEVであってもメーカー製EVと同等の価格になってしまう」(舘内氏)。
これまで、国内で製作されてきたコンバートEVの多くは、鉛電池を使うことで価格を抑え、その代わりに航続距離やエアコンの使用といった利便性を、ある程度割り切ることで成り立っていた。それでも、一般道の交通の流れに乗り、安全に走行できるようなモーターなどを選ぶと、部品代だけで100万円程度にはなってしまう。多くのコンバートEVユーザーは、組み立て作業を自分たちの手で行うことで工賃などを節約してきたが、ビジネスとして展開するのであれば、工賃についても価格に上乗せする必要がある。さらに、「安全性を考えれば、重い電池を積む分、ボディーやサスペンションなどの強化は当然。ハンドリングなども見直すべき」(舘内氏)という。 それは、当然のことでしょう!今は、とにかく、部品代が高すぎます!!