ニュース深読みで気になった方 |
出席の皆さんの言ってることを、すべて、それは無理で、自然エネルギーは前途多難で、すでに趨勢は決している。火力発電しか、今後の道はないみたいな言い方に聞こえました。
その場の雰囲気と違い過ぎるので、気になりました。みんなが、その方向に走っている時に反対意見というのは大切ではありますが、どうなんでしょうか?もっと、確認をしてみたいと思います。
<以前の意見発表>
短中期には、電力料金は国民に節電という習慣を残し、産業界には自家発電設備の導入を促進することになるだろう。しかし、原子力の利用が低迷する以上、電力料金の値上げは避けられないと思われる。そして、フクシマが引き起こす電力料金の値上げは、日本の産業構造を変え、温暖化政策も変えることになるだろう。
しかし中長期では、大きなビジネスを生む可能性に注目して、電力の安定供給とコスト競争力を併せ持つような、信頼性の高い再生可能エネルギーの開発に、国を挙げて注力することが必要だ。
山本 隆三 氏 (やまもと りゅうぞう)
富士常葉大学 総合経営学部 教授
1951年香川県生まれ。京都大学卒、住友商事入社。石炭部副部長、地球環境部長などを経て、2008年、プール学院大学国際文化学部教授に。2010年4月から現職。財務省財務総合政策研究所「環境問題と経済・財政の対応に関する研究会」、独立行政法人産業技術総合研究所「ベンチャー評価委員会」、21世紀政策研究所「ポスト京都議定書プロジェクト」などの委員も歴任。現在、地球環境産業技術研究機構(RITE)のSDシナリオワーキンググループメンバーを務めるほか、2010年6月から、経済産業省の産業構造審議会環境部会 地球環境小委員会 政策手法ワーキンググループの委員も務める。